この項目では、日本の電機メーカーであるソニーについて説明しています。
ソニー株式会社 （英 : Sony Corporation ）は、日本 の総合電機メーカー であり、テレビ・デジタルカメラ・スマホ開発事業、ネットワークサービス事業、映像制作ソリューション事業、ライフサイエンス 事業を展開するエンタテインメント・テクノロジー&サービス（ET&S）事業を担うソニーグループ の企業である[ 3]
2021年4月1日のグループ再編以前の法人（旧：東京通信工業株式会社 、現：ソニーグループ株式会社 ）と、以降の法人は別の法人格であるが、商号・営業上は連続しているため、以下では特記しない限り、「ソニー」を名乗った法人について連続して扱う。
1946年に井深大 、盛田昭夫 、太刀川正三郎 らが、日本の東京都中央区日本橋にあった百貨店・白木屋 の3階の一室を借りる形で事務所兼工場を設けて創業した。創業当初は中央区・日本橋に拠点を置いていたが、その1年後の1947年には品川区・北品川（御殿山 エリア）に移転した。以後約60年間にわたって同地区に分散する形で、多数の関連施設が並ぶ状況だった。このことから「ソニー村」 といわれたこともあった[ 4] ソニーシティ に本社が移転され、分散していた施設群のほとんどもソニーシティに統合された。
社名でありブランドであるソニー （Sony Sonic 」、およびラテン語 の「Sonus 」と男の子（坊や）を意味する英語の「Sonny 」に由来している。その際、日本人が「Sonny 」を「ソンニー」と発音し「損」を連想させてしまうことを懸念した盛田が、そこから「n」を1つ取ったことで「Sony 」となった。またブランド名を全面的に押し出したカタカナ語の社名への変更は、株主やメインバンクの三井銀行 からも当初は反対され、「ソニー電子工業」や「ソニー電気」にすべきと提案されたが、盛田は断として、「我々が世界で伸びるため、断固、ソニー株式会社でいくべきだ」とこだわり、周りが折れる形で「ソニー」という社名に落ち着いたともされている[ 5]
かつては独立研究所として「ソニー中央研究所」「ソニー木原 研究所」「ソニー中村研究所」「ソニー・インテリジェンス・ダイナミクス研究所」「ソニーコンピュータサイエンス研究所 （Sony CSL）」 を擁していたが[ 6] [ 7] [ 8] [ 9] [ 10] [ 11] [ 12] [ 13] [ 10] [ 11] [ 12] [ 13]
東通工時代の広告（1954年）。Soni-TapeのSoniは、SONYの語源の一つである「音」を意味するラテン語のSonusの複数形である[ 14] [ 15] 1945年（昭和20年）9月、東京での新会社創設のため、井深大 が、太刀川正三郎 、樋口晃などの仲間とともに疎開先の長野県須坂から上京[ 16]
同年10月、井深らが東京・日本橋 の白木屋 3階の一室に「東京通信研究所」を立ち上げる。参加した20名のうち[ 17] [ 18] [ 19]
のちに朝日新聞 のコラム「青鉛筆 」に掲載された東京通信研究所の記事が、戦時中に井深と親交のあった盛田昭夫 の目に留まり、会社設立に合流する[ 16]
1946年（昭和21年）、井深、盛田、太刀川などを中心に東京通信工業株式会社（とうきょうつうしんこうぎょう、略：東通工〈とうつうこう〉、英 : Tokyo Telecommunications Engineering Corporation ）として創業[ 20] [ 21] [ 22] [ 16] [ 16] [ 23] 前田多門 （終戦直後の東久邇内閣で文部大臣）が社長、井深が専務（技術担当）、盛田が取締役（営業担当）、太刀川が取締役（経理財務担当）、増谷麟 が監査役、社員30名弱[ 17]
「
真面目ナル技術者ノ技能ヲ最高度ニ発揮セシムベキ
自由豁達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設
」
と記されている[ 24]
1950年（昭和25年）には日本初のテープレコーダー （当時はテープコーダーと呼称[ 25] [ 26] 大賀典雄 が合流している。オランダ のフィリップス社 のような大会社を目指して輸出に注力する方針を立てた[ 27] トランジスタ の自社生産に乗り出し[ 28] トランジスタラジオ 「TR-55」を発売した[ 29]
また、製品すべてに「SONY 」のマークを入れることにした[ 29] ローマ字 表記「Totsuko」、また東京通信工業を英訳した「Tokyo Teletec」などがあった。しかし、「TTK」は東洋陶器（現・TOTO ）やTTKグループ （英語版 ） アメリカ にあることが分かり、断念した[ 30] [ 31]
1957年（昭和32年）のトランジスタラジオ「TR-63」は、輸出機として大成功をおさめた[ 32]
1958年（昭和33年）1月に東京通信工業株式会社からソニー株式会社 に改称[ 32] 三井銀行 から、すでに東京通信工業が日本国内で知名度を得ていることや、ソニー単独では何の会社か分からないことから、反対の意見が出た。銀行は、「Sony」にどういった会社なのかを示すために「Sony Electronic Industries」や「Sony Teletech」などの社名を提案した。
また社内でも、東京通信工業という社名に愛着を持っている一部の社員たちは、社名変更に反対した[ 31] [ 33]
同年、東京証券取引所市場第一部に上場を果たした[ 34] [ 31]
1960年（昭和35年）には、米国に現地法人を設置し自ら販売活動を始め[ 27] 米国預託証券 (ADR) 発行が日本政府から認められた[ 35] [ 36] [ 37]
トランジスタの研究開発と応用を進め[ 38] [ 38] [ 39] ビデオテープレコーダー （以下、VTR）[ 注 1] [ 40] [ 40] [ 注 2] [ 41] [ 42] [ 43]
カラーテレビ の開発では出遅れ、良好な画質のカラーテレビを目指して1961年（昭和36年）にクロマトロン の開発に取り組むが量産に至らず、1967年（昭和42年）にトリニトロン カラーテレビの開発に成功した[ 44]
この時期はエレクトロニクス製品以外の事業にも進出。1961年（昭和36年）にはショールームの建設のため不動産管理会社ソニー企業を設立[ 41] CBS と合弁でレコード会社CBS・ソニーレコード （現：ソニー・ミュージックエンタテインメント〈SMEJ〉 ）を設立し、1988年には米国コロムビア・レコード を買収した[ 45]
各種Walkman。右上から時計回りに、カセットウォークマン 、MDウォークマン、メモリースティックウォークマン、CDウォークマン。 1970年代 は家庭用VTRの普及をめざし、1970年（昭和45年）に松下電器産業 ・日本ビクター などと共同してビデオカセット 規格「U規格 」を立ち上げる。1971年（昭和46年）に対応製品「Uマチック」を発売するが成功せず、1975年（昭和50年）に小型化・低価格化を図ったビデオカセット規格「ベータマックス 」を発売する[ 42] VHS 」と、家電業界を二分する激しい規格争い （ビデオ戦争 ）を繰り広げたが、結局1988年（昭和63年）にVHS機を並売する形で決着した[ 46] CCD を利用したカラーカメラとビデオカセットレコーダーを組み合わせた製品（いわゆるカムコーダ ）の開発に取り組み、規格統一を図り1985年（昭和60年）に8ミリビデオ として発表した[ 46]
業務用VTRではテレビ放送局 用の「Uマチック」を開発して放送用機材事業に再参入し、放送局のフィルム取材からビデオ取材[ 注 3] [ 43] [ 47] 1980年代 後半から対応製品の販売を始めた[ 47]
オーディオ製品においては1960年代 からフィリップス 社のコンパクトカセット 規格のテープレコーダーの製造・販売を行っていたが、若者向け製品としてヘッドフォンで音楽を聴く形式の携帯型カセットテーププレイヤー「ウォークマン 」を1979年に発売[ 48] [ 48] 国立科学博物館 に重要科学技術史資料 として登録された際には「音楽リスニングを大きく変えた」と評価されている[ 49]
1975年（昭和50年）には米国のユニオンカーバイド 社と合弁で電池事業を始めたが[ 注 4] リチウムイオン電池 を開発、1990年（平成2年）に製品化を発表した[ 50]
1979年（昭和54年）にはソニー・プルデンシャル生命保険 を設立[ 45]
オーディオのデジタル化にも取り組み、フィリップス社と共同してCD を開発[ 51] ソニー・ミュージックエンタテインメント ）からのソフトとディスク生産体制の提供を受け1982年（昭和57年）に発売した[ 52] [ 52]
CD以降はユーザーが記録可能な光ディスクの開発にも取り組み、1988年（昭和63年）に光磁気ディスク （MO）を発売した。そして、1992年（平成4年）にMD 規格を立ち上げた[ 53] DVD 規格の立ち上げに参画した[ 53]
1970年代末からコンピュータ関連機器の開発に取り組み、1980年（昭和55年）に英文ワープロ とポータブル液晶ディスプレイつきタイプライターを発売[ 54] [ 55] ホビーパソコン 規格MSX への参入も行った[ 54] 1980年代 に開発されたこれらの商品群は、英文ワープロ用に開発した3.5インチフロッピーディスク こそ、のちのデファクトスタンダード となったものの、多くは鳴かず飛ばずに終わった[ 54] Apple やNEC の言語を使わず、自社の"Sony Basic"を組み込んでいたことなどがあげられる。
また、1984年（昭和59年）には第二電電 （DDI、現KDDI ）の設立に関与している。そのため、当時発売していた固定電話機 に搭載されていたLCR はDDIの「α-LCR」であったほか、DDIセルラーグループ にも1989年の開業当初から携帯電話端末を供給していた。
1989年（平成元年）にはコロンビア・ピクチャーズ・エンタテインメント を買収して映画事業に参入[ 45]
PlayStation 2 （プレイステーションツー）サイバーショット 、DSC-H1Blu-ray Disc （ブルーレイディスク）1991年、ソニー生命保険株式会社 が発足。1993年（平成5年）、ソニー・コンピュータエンタテインメント を設立し家庭用ゲーム機 事業に参入[ 45] ISP 事業に参入、翌年からSo-net を開始した[ 56] 最高財務責任者 (CFO )を日本の企業ではじめて導入をする。
1996年（平成8年）、「VAIO 」ブランドでパソコンに再度参入する[ 55] 携帯電話会社 に対して携帯電話端末の供給を行っていたが[ 57] エリクソン 社と合弁でソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ （後のソニーモバイル → ソニー〈二代目〉）を設立し、携帯電話端末の開発・販売を行うことにした[ 58]
2002年（平成14年）にはフィリップス社やパナソニックなど9社共同でBlu-ray Disc 規格を策定した[ 59] ソニーフィナンシャルホールディングス が発足する。
ゲーム事業を担っているソニー・コンピュータエンタテインメント は、2012年（平成24年）3月期以降3期連続の債務超過となっており[ 60] [ 61] [ 62] [ 63]
また2012年（平成24年）エリクソンから株式を取得してソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズを完全子会社とし、携帯電話端末事業がソニー単体の事業に戻った[ 64]
2014年（平成26年）7月にはテレビ事業を分社化し、ソニービジュアルプロダクツ 設立[ 65] [ 66] VAIO 事業を売却[ 67] 国際サッカー連盟 のスポンサーを降板[ 68]
2015年（平成27年）オンラインゲーム子会社ソニー・オンライン・エンタテインメント をコロンバス・ノバに売却。SOEはソニーのプラットフォーム以外にもソフトを供給できるようになる[ 69] ソニービデオ&サウンドプロダクツ を設立。
2016年（平成28年）4月には半導体事業を分社化し、ソニーセミコンダクタソリューションズ を設立。
2017年（平成29年）4月には民生用カメラ事業や業務用製品事業を分社化し、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ を設立。
2018年（平成30年）10月より、日立 ブランド薄型テレビ&BDレコーダー「Wooo 」の国内販売終了に伴い、「ブラビア」をはじめとするソニー製品を日立系列店「日立チェーンストール 」にも供給開始した。
2019年（平成31年）4月、テレビ事業を担うソニービデオ&サウンドプロダクツ とビデオ及びサウンド事業を担うソニービジュアルプロダクツ が統合し、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ が発足した。
2020年（令和2年）4月1日、エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野を統括する中間持株会社である、ソニーエレクトロニクス 株式会社を設立。
2021年（令和3年）4月1日に、ソニー株式会社（初代法人）がソニーグループ株式会社 に商号を変更[ 70] ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ 、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ 、ソニーモバイルコミュニケーションズ （存続会社）が統合し、ソニー株式会社 （二代目法人）が誕生[ 71] [ 72]
オーディオ
1950年 - 国産初のテープレコーダーの試作に成功、発売する[ 92]
1952年 - 日本初のステレオ・テープ・レコーダーを作り、NHKラジオ 第1 ・第2 の2波を使ったステレオ試験放送[ 注 6] 宝塚歌劇 、文学座 、俳優座 などの音響効果に使われた。ステレオの普及のため「ステレコーダー552型」が開発されアメリカに多数輸出された[ 93]
1974年 - 自社初のPCMレコーダー の試作に成功。
1976年 - 世界初のビデオデッキを使ったPCM オーディオプロセッサー「PCM-1」を発売[ 92]
1978年
1979年 - ウォークマン「TPS-L2」を発売し大ヒットした[ 94]
1982年
自社が中心になって開発したDASHフォーマットを使用した、24チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3324」（定価：3,300万円）を発売。
コンパクトディスク （CD）を発表、10月1日に第1号機「CDP-101」（定価：16万8,000円）を発売[ 92]
1984年 - 世界初の携帯CDプレイヤーディスクマン 「D-50」を発売[ 94]
1987年4月 - 民生用DAT デッキ「DTC-1000ES」を発売[ 92] [ 95]
1989年 - 世界初の48チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3348」（定価：3,800万円）を発売。
1992年 - ミニディスク （MD）を発表、プレーヤー「MZ-1」を発売（同年11月1日）[ 94]
1996年 - ΔΣ変調 を使ったDirect Stream Digital（DSD） 録音方式を開発、デモを行う。
1999年5月21日 - DSD技術を用いた世界初のSuper Audio CD プレーヤー「SCD-1」（定価：50万円）を発売[ 92]
2004年 - MD の拡張規格であるHi-MD を発表、プレーヤー「MZ-NH1」を発売。
2007年 - SDリピーター を発売。
2022年-アメリカでOTC補聴器を発売[ 96] オーディオ・ビジュアル
1958年 - 国産初のVTR試作第1号機を制作[ 97]
1960年 - ポータブルトランジスタテレビ「TV8-301」を発売[ 98]
1965年 - 家庭用VTR ビデオコーダー「CV-2000」を発売[ 97]
1968年 - 世界初のトリニトロン方式によるカラーテレビ「KV-1310」を発売[ 98]
1969年10月29日 - 当時の松下電器 、日本ビクター とともに、3/4インチカセット式VTRの"U規格 "を発表[ 42]
1971年10月10日 - U規格 VTRの第1号機を、"Uマチック "という商標 を使って発売する[ 97]
1975年 - ベータ方式の家庭用VTRベータマックス 「SL-6300」「SL-7300」を発売[ 97]
1976年 - 米アンペックス社 とともに、放送用の1インチVTR を開発。第1号機「BVH-1000」を発売[ 99]
1982年
BVH-1000を改良した、世界初の1インチのハイビジョン・アナログVTRを開発。
ENG 取材の機動力を高めるためのVTR・カメラ一体型のカムコーダ を開発し、放送業務用の新規格VTR"BETACAM "を発表[ 47] [ 100]
1983年 - 世界初の家庭用VTR一体型ビデオカメラ「BMC-100」を発売。
1985年
放送局向けに、1インチのハイビジョン・アナログVTR「HDV-1000」の受注販売を開始[ 注 8]
8ミリビデオ 規格を発表。VTR「EV-S700」、ビデオカメラ「CCD-V8」を発売[ 97] [ 101]
1987年 - 世界初のデジタルVTRを発表、発売（D1 方式、定価：700万円）[ 47]
1988年
1993年 - BETACAMにデジタル録画・再生を可能にした「Digital BETACAM 」が開発、商品化される[ 47]
1997年
2001年 - 初代DVDレコーダー 「RDR-A1」を発売[ 97] パイオニア のOEM だった。
2002年
アイワ を株式交換 により完全子会社し、その後合併した[ 45] 8月 - ベータマックス機器の年内生産終了を発表。27年の歴史に幕を閉じる。
11月 - CoCoon シリーズを発売[ 45]
2003年
2004年
S-LCD を設立[ 104] 9月 - HDV 規格による世界初のHDV 1080i対応の家庭用ハイビジョン・ムービー「HDR-FX1」を発売。
2005年
2006年 - 世界の液晶テレビの出荷におけるシェア率で初の1位となる[ 105]
2007年
3月末 - アナログチューナーのみの録画機全般から撤退。デジタル放送対応に移行。
4月 - ブラウン管テレビの国内向け販売終了。
9月12日 - 国内向けのDVDレコーダー市場からの完全撤退を発表。BDレコーダー に移行。
11V型有機EL テレビ「XEL-1」を発売[ 98] [ 106]
2008年
2011年
2014年
産業革新機構の有機EL事業統合（ジャパンディスプレイを中心としたJOLED の設立）にパナソニック とともに合意した。同社の5%の株式を保有する。 カメラ分野
コンピュータ
コンポーネント
番外編
NHK 「魔改造の夜 」第5弾に「Sニー 」チームとして出演。T京アールアンドデー 、Aエイチ・アイ らと対戦した。ちなみに、「ネコちゃん落下25m走」に投入した改造ネコ型玩具の名前は「ArukuNyan」であった。ロゴはウォークマンのものとそっくりであり、オマージュとしてネコはヘッドホンをしていた。
テレビ [ 注 9]
ブルーレイディスクレコーダー [ 注 9]
Ultra HD ブルーレイディスクプレーヤー [ 注 9]
ブルーレイディスクプレーヤー [ 注 9]
デジタルカメラ [ 注 10]
ビデオカメラ [ 注 10]
携帯電話 ・スマートフォン [ 注 11]
ラジオ 受信機 [ 注 12]
オーディオ [ 注 9]
ポータブルオーディオプレーヤー [ 注 9]
ワイヤレスステレオヘッドセット
ICレコーダー [ 注 9]
IC記録メディア
ペットロボット
業務用映像機器 [ 注 10]
半導体 [ 注 10]
[ 121]
メディカル・ライフサイエンス関連機器
規格争い を目的とせず、ソニー製品のために用意されたが、しだいに他社も流用するようになり結果としてデファクトスタンダード として普及した規格を記載する。
1957年 - 006P型乾電池 （いわゆる9V電池） - トランジスタ ラジオ（TR-63）のために開発された。
1979年 - 3.5mmサイズのフォーンプラグ のうち、3極でステレオ化されたもの（いわゆるステレオミニプラグ） - 初代ウォークマン（TPS-L2）に搭載された。
1981年 - 3.5インチサイズのフロッピーディスク - 自社製ワードプロセッサ のために開発された。
1985年 - ガム型電池 - ウォークマン（WM-101）のために開発された。
当社が世界あるいは日本で初めて実用化ないし製品化・商品化された製品を記載する。要素技術を発明・新開発したものではないものも含まれる。
「SONY 」が商標登録された1955年に、社名の周りが四角で囲まれたロゴマーク が最初に制作された[ 124] [ 124]
1961年、香港 に日本企業初のネオンサイン を掲げる際、2代目のロゴはネオンサインに合わないという理由で修正することになる[ 124] 黒木靖夫 [ 注 13] [ 124] [ 124]
3代目のロゴが作られて以降、さらに磨きのかかったロゴに仕上げるため、大賀典雄 が室長を務める[ 注 14] [ 124] コーポレートデザイン の実現を目指すようになった[ 124]
使用規定にはロゴマーク（コーポレートロゴ）との混同を避けるため、ソニーが発信する文書にはすべて大文字での「SONY」を使用せず、「ソニー」あるいは 「Sony」を使用するように、という記述がある（たとえば 「SONY CORPORATION」などのようにすべて大文字で表示する必要がある場合を除く）。
1973年、最初のロゴから数えて6代目のロゴが制作され、現在に至る[ 124]
なお、東通工時代を含む創立35周年を迎えた1981年に、7代目となるロゴを制作しようと全世界を対象にデザインを公募したものの、井深や盛田が「今のロゴのほうが明快でいい」と話したため、制作は中止となった[ 124]
「It's a Sony」ロゴ 「make.believe」ロゴ 1982年、これまでの「SONY 」と刻まれたロゴに加えて、「SONY」の「S」がデザインされたイメージが新たに作られた[ 124] It's a Sony 英語 ナレーションが流れるサウンドロゴ もテレビCM 用に加えられた[ 124] [ 124]
2009年、世界共通のブランドメッセージとして「make.believe [ 125] [ 125]
2018年、コマーシャルにおけるブランドメッセージはモーションロゴ（ロゴマークとサウンドロゴ）のみとなっている。サウンドロゴはピアノ の単音を使用しており、直後に「SONY 」とナレーションが流れるバージョンも存在する。モーションロゴはコロンビア ピクチャーズ 、トライスター ピクチャーズ 、スクリーン ジェムズ のオープニングロゴにも使用されている。
2021年にモーションロゴがリニューアルされ、ロゴマーク出現時にグラデーション効果 が施された[ 126]
また、テレビ放送では短縮版も存在しており、ロゴは、ソニー・ピクチャーズ テレビジョン または、トライスター・プロダクションズのサウンドロゴと一緒に使用されている。この場合時のみピアノの単音は流れない。
氏名
在任期間
出身校
1
大賀典雄
1989年 - 1999年
東京芸術大学音楽学部
2
出井伸之
1999年 - 2005年
早稲田大学第一政治経済学部
3
ハワード・ストリンガー
2005年 - 2012年
オックスフォード大学大学院
4
平井一夫
2012年 - 2018年
国際基督教大学教養学部
5
吉田憲一郎
2018年 - 2021年
東京大学経済学部
6
槙公雄
2021年 - 現職
氏名
在任期間
出身校
1
井深大
1971年 - 1976年
早稲田大学理工学部
2
盛田昭夫
1976年 - 1995年
大阪帝国大学理学部
3
大賀典雄
1995年 - 2000年
東京芸術大学音楽学部
4
出井伸之
2000年 - 2005年
早稲田大学第一政治経済学部
5
ハワード・ストリンガー
2005年 - 2012年
オックスフォード大学大学院
6
平井一夫
2018年 - 2019年
国際基督教大学教養学部
7
吉田憲一郎
2020年 - 現職
東京大学経済学部
デビッド・マニング事件 （2001年）ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント が「架空の映画評論家」を作りあげ、自社の映画作品を絶賛していたステルスマーケティング 事件。ソニーは合成音声でラジオ出演させるなど偽装工作を行った[ 127] 俳優を利用したステルスマーケティング（2003年）
ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ （現・ソニーモバイルコミュニケーションズ ）は、俳優 60人を雇い、ステルスマーケティングを行っていた。主要都市で旅行者に扮した俳優は通行人に自社製品で写真を撮らせ、その過程で製品の機能について熱心にアピールすることで「ソニーの製品はクールだ」と伝えるというもの。ライターのマルコム・グラッドウェル は、「詐欺 紛いの行為であり、常識的にあり得ない。真実が知れれば大きな反発を生むだろう」と見解を示している[ 128] ゲートキーパー問題 （2004年）複数のサイトにおいて任天堂 、マイクロソフト などの他社製品を中傷、自社製品を宣伝する書き込みがあり、それが同社の本社からの書き込みであることが発見される[ 129] ブロガー らが自身のウェブサイト でドメイン名 検索を実施したところ、2000年ごろから「少人数ではとても行えない規模」で、同様の書き込みがあったことが発覚した[ 129] [ 130]
PlayStation Portableファンブログヤラセ問題（2006年）
ソニー・コンピュータエンタテインメント（米国） が、個人ブログと偽り他社製品を中傷、自社製品の宣伝を行うサイトを運営していた[ 131] YouTube再生回数不正問題（2012年）
ソニー・ミュージックエンタテインメント のYouTube アカウントにおいて再生回数が不正に水増しされていたため、再生回数が大幅にマイナス修正された[ 132] PlayStation Vita問題（2014年）
ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメント ）がPlayStation Vita について、実際には使えない機能を顕著な特徴として宣伝した。当社やその広告店の社員によるものだと明示的に示すことなしに、社員のTwitter アカウントを通じての投稿が、消費者に直接的に宣伝を行うなどして消費者に誤解を与えたと、アメリカ合衆国 連邦取引委員会の指摘を受け、消費者に25ドルか50ドル相当の商品引換券を提供することで和解した[ 133] [ 134] [ 135]
ソニーBMG製CD XCP問題 （2005年）ソニーBMG・ミュージックエンターテインメント （現・ソニー・ミュージックエンタテインメント ）の音楽CDにスパイウェア が仕込まれていた問題[ 136] 薄型テレビ発火死亡事故（2008年）
2008年1月30日に岡山県の同社製薄型テレビ購入者宅で薄型テレビ（KDL-32V2000）から発火し2名が死亡した。その後、同年2月29日に経済産業省 へ事故発生の届け出があったが、火災原因の特定には至らなかった[ 137]
PlayStation Network個人情報流出事件 （2011年）PlayStation Network （PSN）において推定7,700万人の個人情報が流出した事件[ 138] 内部文書流出（2015年）
北朝鮮 に関係するとみられるハッカー により、ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント の内部文書が流出。これらはウィキリークス で公開され、その中には約100件の政府関係者の電子メールアドレス も含まれており、ウィキリークス代表のジュリアン・アサンジュ は「ロビー活動 の様子がうかがえる。影響力の強い企業が、どう活動しているかが分かる貴重な財産」としている[ 139] [ 140] [ 141] [ 142] 新製品広告を投稿問題（2021年）
2021年（令和3年）6月30日、7月7日に新製品を発表するという広告を投稿したが、7月7日が盧溝橋事件 の発生から84年という日であったことから、7月1日付けで広告を削除した。10月18日、中国 北京市 朝陽区 の市場監督管理局は同日までに広告法に違反したことを理由にソニーグループの中国法人に対し、100万元（日本円で約1800万円）の罰金を科した[ 143] [ 144]
^ 会社概要 - ソニー株式会社^ a b c d e f ソニー株式会社 第24期決算公告、2024年（令和6年）6月26日付「官報」（号外第153号）139頁。
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