長崎市への原子爆弾投下 。もっとも重大なCBRNE災害の1つである。
CBRNE (シーバーン)は、化学 (C hemical )・生物 (B iological )・放射性物質 (R adiological )・核 (N uclear )・爆発物 (E xplosive ) のアクロニム である[ 1] [ 2] 。これらによって発生した災害 をCBRNE災害 [ 3] と称する。主に民間防衛 の文脈において使われる言葉で、1990年代 以降のテロリズム 脅威に対して発生してきた総称としての概念である[ 4] [ 5] 。テロ のみならず、事故や災害についてもCBRNE事案として捉えられるようになっている[ 4] 。従来まで核 (AまたはN→Nuclear)・生物 (B)・化学 (C) の頭文字をとったABC と表記され次にNBC 、その次にNに換わって放射能(RadioActive)を意味するCBR で表記していたが、さらに放射線による破壊と核爆発による物を分けてCBRN (シーバーン)と呼称していたが、近年では先進国 を中心にさらに爆発物(Explosive)を加えたCBRNE [ 6] と表記するのが一般的となっている。
概要
CBRNEは、下記の5項目を意味する。
C: 化学 (Chemical )
有毒物質や化学兵器 による。工業災害 (英語版 ) や化学テロなどが想定されている[ 4] 。
B: 生物 (Biological )
病原体や生物兵器 による、いわゆるバイオハザード である。人為的なものに限定されず、感染症 のパンデミック なども、CBRNE災害に準じて扱われる[ 4] 。
R: 放射性物質 (Radiological )
放射性物質や放射能兵器 (ダーティー・ボム )による原子力事故 などが想定されている[ 4] 。
N: 核 (Nuclear )
核兵器 を用いた核爆発 によるテロである[ 4] 。第三世界 や非国家主体による核テロリズム が想定されている。
E: 爆発物 (Explosive )
爆発物 (即席爆発装置 含む)によるテロ・災害である[ 4] 。また、上記の4種災害との複合的なテロ・災害も想定されている。
各国では、CBRNE事案に対する方策を検討・実施しており、欧州連合 ではEU CBRN CoE (European Union Chemical Biological Radiological and Nuclear Risk Mitigation Centres of Excellence Initiative) を立ち上げているほか[ 7] 、世界健康安全保障イニシアティブ[ 8] においても、CBRNE対策が話し合われるなど、国際的な協力体制の構築が図られている。
CBRNE災害の実例
化学兵器により殺害されたハラブジャ市民(写真は祈念館での復元展示)。
広島市への原子爆弾投下 / 長崎市への原子爆弾投下 (N・R)
1945年 8月6日 には日本国 広島市 を、8月9日 には長崎市 をアメリカ軍 が核兵器 で攻撃した事件。被災者が主として非戦闘員であり、また世界初の核兵器の実戦使用であったためにCBRNE対策が確立されていなかったこともあって甚大な被害が生じ、広島市の人口35万名のうち約14万名、長崎市では約15万名が死亡、また放射線被曝によってさらに多くの被災者が出た。
スリーマイル島原子力発電所事故 (R)
1979年 3月28日、アメリカ合衆国 東北部ペンシルベニア州のスリーマイル島原子力発電所で起きた炉心溶融(メルトダウン)事故。スリーマイル島 (Three Mile Island) の頭文字をとってTMI事故とも略称される。国際原子力事象評価尺度 (INES) においてレベル5に分類される。
ボパール化学工場事故 (C)
1984年 12月2日 、インド ・マディヤ・プラデーシュ州 の州都ボパール 市で発生した化学災害。同市で操業中だったユニオンカーバイド 社系列の化学 工場からイソシアン酸メチル (MIC) が流出、近隣市街に拡散した。夜明けまでに2000人以上が死亡、15–30万人が被害を受けた。その後も被害は拡大し、最終的には様々な要因で1万5000人~2万5000人が死亡したとされており、世界最悪の化学工場事故と言われている。
チェルノブイリ原子力発電所事故 (R)
1986年 4月26日、ソビエト連邦 (現:ウクライナ )のチェルノブイリ原子力発電所4号炉が炉心溶融 (メルトダウン)ののち爆発・炎上し、多量の放射性物質が大気中に放出され、ウクライナ ・ベラルーシ (白ロシア)・ロシア などを汚染した。後に決められた国際原子力事象評価尺度 (INES) においてレベル7(深刻な事故)に分類され、史上最悪の原子力事故とされる。行政当局がパニックや機密漏洩を恐れ事故を内外に数日間公表せず隠蔽、遠隔操作の機械が高レベル放射線により尽く故障、事故処理に投入された作業員85万人のうち、5万5,000人が死亡したと2000年4月26日に行われた14周年追悼式典で発表。人的被害は人類原子力事故 史上最悪となった。
サンドの化学物質流出事故 (英語版 ) (C)
1986年 11月1日 、スイス のバーゼル で発生した化学薬品倉庫火災 。有毒ガス を含んだ煙が発生したため近隣住民は避難し、消火に伴い大量の汚染物質がライン川 に流出し、川は赤く染まり大量の生物が死滅した。チェルノブイリ事故から注意を逸らすためのKGB によるサボタージュ であった可能性が疑われている。
ハラブジャ事件 (C・E)
1988年 3月16日 、イラク ・ハラブジャ市をイラク軍 が通常兵器および化学兵器 で攻撃した事件。サッダーム・フセイン 政権により、反政府傾向の強いクルド人 市民が攻撃された白色テロ であり、「ケミカル・アリ」として知られたアリー・ハサン・アル=マジード によって計画・実行された。少なくとも5,000名が死亡、10,000名が負傷した。
松本サリン事件 / 地下鉄サリン事件 (C)
1994年 6月27日 に日本国長野県 松本市 の住宅街 、1995年 3月20日 に日本国東京都区部 の地下鉄車内において発生した化学テロ事件。オウム真理教 教徒らにより、神経ガス のサリン が散布されたもので、松本市で死者8名と重軽傷者660名、東京都で死者13名と6,000名以上の負傷者を出した。都市部のCBRNE災害について、極めて重大な教訓を残した。
東海村JCO臨界事故 (R)
1999年 9月30日 、日本国茨城県 東海村 において発生した原子力事故。作業員3名が致死量 の中性子線 を被曝、集中治療 を受けたが2名が死亡した。周辺住民の避難や、自衛隊の災害派遣も行われた。国際原子力事象評価尺度 (INES) においてレベル4に分類される。
アメリカ炭疽菌事件 (B)
2001年 9月18日 より数週間に渡り、アメリカ合衆国 において発生した生物テロ事件。炭疽菌 の入った手紙が報道機関や議員事務所に郵送され、郵便関係者を含めて5名が死亡・17名が病院で手当てを受けた。
重症急性呼吸器症候群(SARS) の蔓延 (B)
2002年 11月、中国 を中心にアウトブレイク したウイルス性新型肺炎。スーパー・スプレッダー により香港で多くの死者を出した。
ロンドン同時爆破事件 (E)
2005年 7月7日 、イギリス ・ロンドン において発生した自爆テロ 事件。地下鉄 とバス が爆破され、56名が死亡、700名弱が負傷した。医療チームの早期投入や市街地での消防ヘリコプター直接接地による迅速な救助が行なわれた。
2009年新型インフルエンザの世界的流行 (B)
2009年 4月、豚由来のインフルエンザ (H1N1 ) が世界的に流行し、WHO によりPHEIC が出された。
2010年日本における口蹄疫の流行 (B)
2010年 の春から夏にかけて、日本国宮崎県 で発生した家畜伝染病 の流行事件。口蹄疫 によって畜産業に甚大な被害が発生し、地域経済に重篤な打撃を与えた。人への直接被害は生じない感染症であるが、その特性上、CBRNE災害に対するのと同様の対処が行われた。
福島第一原子力発電所事故 (R)
2011年 3月11日 、東北地方太平洋沖地震 によって引き起こされた東京電力 福島第一原子力発電所 における原子力事故 。地震による停電で外部電源を失い非常用ディーゼル発電機が起動したが、地震の約50分後津波が発電所を襲い地下に設置されていた非常用ディーゼル発電機、電気設備、ポンプ、燃料タンク、非常用バッテリーなどが海水により損傷または流出し、全電源喪失。このため、核燃料の冷却ができなくなった1・2・3号機が炉心溶融 (メルトダウン)した。国際原子力事象評価尺度 (INES) においてレベル7(深刻な事故)に分類される。
亀尾フッ化水素酸漏出事故 (C)
2012年 に大韓民国 慶尚北道 亀尾市 にある化学工場で発生した、強い毒性と腐食性を持つ液体フッ化水素酸 の漏出事故である。作業員ら5人が死亡、住民ら四千人あまりが健康被害を受けた。
2014年の野生型ポリオ流行 (B)
2014年 5月、ポリオ がシリア など中東 からアフリカ で蔓延し、WHO によりPHEIC が出された。
2014年の西アフリカエボラ出血熱流行 (B)
2014年8月、コウモリ 由来によるエボラ出血熱 が西アフリカ で流行し、WHO によりPHEIC が出された。
2015年-2016年のアメリカ大陸におけるジカ熱流行 (B)
2016年 2月、蚊 由来によるジカ熱 が中南米 で流行し、WHO によりPHEIC が出された。
2018-2019年のコンゴ民主共和国北キブ州でのエボラ出血熱流行 (英語版 ) (B)
2019年 7月、コウモリのブッシュミート が原因となりコンゴ民主共和国 でエボラ出血熱が流行し、WHO によりPHEIC が出された。
新型コロナウイルス感染症の世界的流行 (B)
2020年 1月、中国 武漢市 で「原因不明のウイルス 性肺炎 」として最初の症例が確認されて以降、新型コロナウイルス による急性呼吸器疾患(COVID-19) が世界的に流行し、WHO によりPHEIC が出された後にパンデミック 相当[ 9] であるとWHO 事務局長が表明した。
対処要領
ゾーニング
CBRNE災害の対処、特に有毒物質等への対応については、現場および後方地域を3段階に区分すること(ゾーニング)が重要である[ 10] 。
ホット・ゾーン
環境に危険物が存在する区域。対処要員が危険物に直接接触する恐れが大きいことから、原因物質不明の場合、レベルA/Bの化学防護服 (PPE) の着用が求められる[ 10] 。医療行為は困難であるため、警察・消防および自衛隊の対処部隊により、脅威の除去および被災者の後送のみが行なわれる。
ウォーム・ゾーン
危険物は存在しないが、これに汚染された人または物が存在する(またその恐れがある)区域。対処要員が汚染に曝露される恐れがあることから、レベルC以上のPPEの着用が必要である。警察・消防・自衛隊の対処部隊のほか、訓練を受けた医師 ・看護師 ・救急救命士 による災害派遣医療チーム がトリアージ および応急処置 を実施する。
コールド・ゾーン
危険物やその汚染から隔離された区域。ウォーム・ゾーンとコールド・ゾーンのあいだには除染 措置が設けられていることから、コールド・ゾーンで行動する対処要員は、通常の病院と同様の標準予防策 (レベルD) を講じるのみで良い。後送されてきた被災者に本格的な医療を施す病院施設や後方支援 施設、また全対処要員を統括する指揮所が設営される。
これら3つのゾーンは、災害現場を中心として同心円状に設定される。各区域の大きさは、問題となっている危険物の種類や地形・地物・気象状況によって変化する。例えば毒性の強い揮発性物質が散布された場合、風速が2メートル毎秒 であれば、10分後には1.2キロメートル風下においても被害が生じうる。このことから、防災担当者はゾーン設定を慎重に行うことが求められる。
また、災害被災者を受け入れる医療機関においても、被災者を搬入する出入り口付近にウォーム・ゾーンを設定し、院内をコールド・ゾーンとするように除染措置を講じる必要がある。
ホット・ゾーンでの活動
災害発生直後においては、被災者をホット・ゾーンから退避させることが最優先とされる。人為的要因によるCBRNE災害の場合には、この際、救助隊を狙った2次攻撃の危険性を考慮する必要がある。また、核兵器および放射性兵器による災害の場合、放射線被曝 はPPEによっても完全には遮断できないことから、対処要員の被曝量に注意しておくことが重要である。
レベルA/BのPPE着用が必要であるため、警察や消防の専門部隊、自衛隊の化学科隊員など、専門の訓練を受けた要員のみが活動できる。また、静脈路確保 などの医療行為はほとんど不可能であるため、後送作業が主となる。ただし、神経ガス による重症者に対しては、応急的にアトロピン やPAM 剤の筋肉内注射 や、可能であれば気管挿管 が行なわれる。ただし気管挿管は、レベルA PPE着用時には困難である。
除染措置
被害の拡大を阻止するため、ウォーム・ゾーンとコールド・ゾーンの間で除染措置 (DECON ) を厳密に行うことが必要となる。除染を行う除染エリア は、現場 (ホット・ゾーン) を取り囲むウォーム・ゾーンの外縁部、および、被災者の治療を行う医療機関の進入口に設けられる。地下鉄サリン事件 で見られたように、都市型CBRNE災害においては、行動可能な被災者が個々に医療機関に向かうことが想定されるため、後者は特に重要である。
除染措置は、以下の段階を経てすすめられる。
ゲート・コントロール
除染エリアおよびコールド・ゾーンの秩序を守るためのものである。被災者とそれ以外(通常の患者や職員)を区別し、被災者に対して除染措置の必要性を説明して、除染前トリアージに誘導する。病院敷地外縁部と、病院建物の出入り口にそれぞれ設けられ、敷地外縁部のゲート・コントロール要員はレベルCのPPEを着用する。
除染前トリアージ (Pre DECON triage)
除染措置の要・不要を判別するためのものである。放射線検出器 によって放射能の有無を確認するほか、医師による判定が行なわれる。要員は、基本的にレベルCのPPEを着用する。
除染
危険物・汚染物を除去するためのものである。除染手段には下記の3種類がある。
乾的除染 (脱衣) 脱衣のみで75〜90%の危険化学物質が除去されるとも言われている。
水除染 (脱衣とシャワー) 温水、洗剤およびスポンジによって洗浄する。開放創を最優先とし、また洗眼も重要である。
拭き取り除染
また、患者の全身状態に応じて、除染を立位で行う場合と、臥位で行う場合がある。どのような手段・体位で除染を行うかは、除染前トリアージにおいて医師が決定する。
医療措置
除染措置を受けた被災者は、直ちに医療措置を受けることになる。ただし、除染措置によって汚染を完全に除去できるのは化学・放射性・核および通常兵器のみであり、生物兵器汚染の危険性が残っている場合、隔離 および防護措置を継続する必要がある。
除染後トリアージ (Post DECON triage)
被災者の重症度を判定するためのものである。基本的には、通常災害時のトリアージ (START法) と同様であるが、CBRNE災害の場合には社会死 要件を満たさない限り、死亡群に分類しないこととされている。これは、神経ガス など呼吸停止を誘発する薬剤に被災している場合、拮抗薬の投与によって劇的な状態改善が期待できるためである。
評価と診療
基本的には通常の災害医療 と同様であるが、CBRNE災害の原因となった危険物質に応じて対処・診療を行う。
プライマリ・サーベイ (PS) 通常のJATEC に基づく治療に加え、必要に応じて神経ガス拮抗薬(PAM、アトロピン剤)の投与を行う。
セカンダリ・サーベイ (SS) 危険物の推定を進めつつ、より詳細な検査・処置を行う。
各国・地域におけるCBRNEテロ・災害対処
日本
担当機関
自衛隊による 要救助者の除染
特殊災害対応隊
NBCテロ対策車
CBRNE除染車 (DMATカー )
アメリカ合衆国
イギリス
フランス
ロシア
脚注
参考文献
関連項目
外部リンク